あなたのリモートワーク環境、本当に満足できていますか？

近年、テレワークの推進に伴って、VDI（Virtual Desktop Infrastructure：仮想デスクトップ）を導入する企業が増えています。VDIとは、仮想環境のためのハードウェアとソフトウェアを含む、デスクトップ仮想化のためのサーバーシステムです。現在国内では400万ユーザーが利用中ともいわれていますが、コロナ禍においてその需要はさらに増加傾向にあります。

企業がVDIを導入することには、次のようなメリットがあるといわれています。

• セキュリティが向上し、情報漏えいリスクを低減できる
• 一括管理により、システム管理者の作業負担を低減できる
• 在宅勤務などの多様な働き方の支援になる
• BCP 対策として有効である

では、VDIの利用企業における満足度はどうでしょうか？
VDIを導入している企業に対して調査を行った結果、9割以上の企業が次のような課題を抱えていることがわかりました。

　　VDI導入企業実態調査：2021年4月に株式会社ZenmuTechが実施

■運用課題その１：コスト（52.7%）

VDIを利用するには、VDI環境用のサーバー機器やストレージ機器またネットワーク機器などのハードウェアの費用、VDI環境そのものを構築するためのVDIソフトウェア、そしてVDI環境でWindows OSを使うための追加ライセンスであるMicrosoft VDA（Virtual Desktop Access）が必要となります。

■運用課題その２：パフォーマンス（43.2％）

リモートワークでVDIを利用する社員が増加すると、出勤時刻前後の一斉ログイン時のブートストームによってサーバーに高負荷がかかり、仮想マシンの起動にかなりの時間を要する事象が発生します。これは、社員にパフォーマンスへの不満を抱かせる代表的な課題です。
このような事象を回避するためには、大量のI/O^※1を高速に処理する性能が求められ、場合によってはネットワーク増強の検討も必要となります。

^※1　機器やシステムなどに外部からデータや信号を入力（input）したり、外部に出力（output）したりする処理のこと。

■運用課題その３：操作性（24.3％）

VDIは一般的なPC（FAT PC）に比べ、CPU処理やディスク性能が非常に低い環境になってしまいます。従って、アプリケーションを何個も起動したままにする、ブラウザのタブを10個以上作るなど、当たり前のようにしていた作業が大幅なレスポンス低下をまねく原因となります。
また、入力時のタイムラグによりタイプミスが増えた、という話もよくあります。

■運用課題その４：アプリケーションの制限（10.8%）

事前調査をしっかりと行っていなかったことが原因で、必要なアプリケーションがVDI環境に移行されなかったというケースがあります。また、アプリケーションが移行された場合でも、事前調査が適切でなかったか、想定外の原因で不具合が発生し、正常に動作しないケースもあります。その場合は、原因調査を行い、対策を講じる必要があります。

その他、「Web会議に制約がある」「海外での利用が難しい」「ファイルサーバーなどの周辺システムやプリンターなどの周辺機器へのアクセスが遅くなった、利用できなくなった」などの事象も発生する場合があります。

このようにVDIユーザーの多くが直面している課題を解決するには、VDIに代わる新しいソリューションを検討するのが近道といえます。選定のポイントは大きく2つあります。

ユーザーの働く場所に依存せず、高い生産性を実現できること

情報の保護と、ユーザーの利便性を両立できること

リモートワークに用いるPCでは、画面転送、データレスまたは暗号化など、PCにデータが残らないように制限する要件が、いずれの企業でもルール化されているのではないでしょうか。
このようなニーズに応えながら利便性を犠牲にすることの無いソリューション、それがZENMU Virtual Drive Enterprise Editionです。

FAT PC内のデータを複数の分散片に分割して無意味化した上で、一部をクラウド上に分散保管します（秘密分散技術）。FAT PCの利便性・高生産性・セキュリティを同時に実現できます。

■コスト削減

■パフォーマンス維持

■紛失／盗難対策

分散片の両方が揃わない限り、PC内は「無意味」な状態です。そのため、端末が盗まれても、悪意を持った第三者が内部の情報を見ることは出来ません。
ユーザー／管理者により、クラウド上の分散片へのアクセスのリモートロックやアクセスログの確認が行えますので、万一の際の情報漏えいリスクを極小化することができます。

■改正個人情報保護法(2022年4月施行)対策

高度な暗号化技術によって秘匿化されるため、万一PC紛失／盗難などの漏えい事案が発生しても、報告義務は発生しません。

　　「平成29年個人情報保護委員会告示第1号」（個人情報保護委員会） (https://www.ppc.go.jp/files/pdf/iinkaikokuzi01.pdf）を加工して作成

私どもディーアールエス株式会社（DRS）は三菱ＨＣキャピタルグループのIT戦略子会社として位置付けられ、PCを中心としたレンタルおよびPCの運用を軸とし、さらにはITセキュリティ全般に関するサービスを取り扱うセキュリティ・ソリューション・アグリゲーターとして、お客様毎のITセキュリティ戦略に寄り添った活動を推進しております。

DRSのITセキュリティ専門チームは、セキュリティの知識だけでなく、システム運用に関する豊富な経験も有しておりますので、
ご質問、ご相談がございましたら、お気軽にご連絡ください。