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2024.05.13 基礎知識

リース契約中のPCが壊れたらどうすれば良い?対処法について紹介

リース契約中のPCが故障した場合、その対処法についてあらかじめ把握しておく必要があります。PCはビジネスにおいて必要不可欠なツールであるため、もし故障や不具合が生じた時は、最優先で対応を行わなければなりません。一方で、リース物件は「借り物」であり、所有権はリース会社にあるものですから、故障したからといって、その対応は自由に行ってよいものとは限りません。

もしも適切な対応が取れないと、ただ会社や利用者の業務を停止させてしまうだけでなく、思わぬトラブルや費用を発生させてしまうかもしれません。本記事では、リースPCが壊れた際に取るべき対処法について詳しく紹介します。突然の事態にも冷静に対処できるよう、本記事を参考にしていただければと思います。

本記事は、一般的な内容を述べたものですが、リース会社や契約条件によっては異なる対処法となるケースもございます。その点あらかじめご承知おきください。

Index

リースPCが故障したらどうなるか

リースPCが故障した際の対応手順

リースではなく、レンタルという選択肢

レンタル契約であれば故障時も安心

リースPCが故障したらどうなるか

一般的にリース契約においては、リース物件の原状回復(リース開始時の元の状態に戻すこと)義務が定められています。そのため、故障した場合は原則、お客様側が修理して直す必要があります。もしお客様自身で修理・修復ができなければ、別途お客様の負担で修理会社に修理を依頼するか、それができなければ、損害金の支払対象になってしまいます。

これはもちろん、PCの場合も同様です。とはいえ、いざ故障してしまっても、すぐに慌てる必要はありません。基本的にPCは購入後一定期間の間メーカー保証があるため、保証条件内の故障であれば無償で修理を受けることができます。もし保証の対象とならなかったとしても、基本的にリース物件には動産総合保険も付いているため、その申請を検討することもできます。もし保険の適用が叶えば、費用がかかることなく修理を行ったり、修理費用の補填を受けたりすることができるでしょう。

関連記事:

PCの保守とは?役割や具体的な内容、アウトソーシングのメリットを解説

リースPCが故障した際の対応手順

リースPCが故障した際は、以下のフローで対応します。

1. 故障・不具合の内容を確認する
2. 保証範囲内であればメーカーに修理を依頼する
3. 保証範囲外であった場合は、動産総合保険の申請が可能か確認する

それぞれについて、以下に説明します。

1. 故障・不具合の内容を確認する

PCが故障したときは、まず故障した原因や経緯を確認する必要があります。たとえば、以下のようなパターンによって、対応する方法、または対応可能かどうかが変わるため、まずは利用者に詳細をよく確認するようにしましょう。

  • 具体的な障害の内容、程度、発生時期
  • ハードウェアの問題なのか、それともソフトウェア上の不具合なのか
  • 通常使用上の障害なのか、落下や接触などによる故障なのか

これらをまず確認しておくことが第一のステップとなります。

2. 保証範囲内であればメーカーに修理を依頼する

PCは通常、購入から一定期間はメーカーの保証期間に設定されており、その間であれば無償で修理や交換を行うことができます。保証期間はメーカーや機種ごとに異なるため、一概に言うことはできませんが、有償の拡張保証を購入していなかった場合、概ね1年か3年であることが多いです。この保証期間内の故障であれば、まずはメーカーに問い合わせを行い、故障内容を伝えて修理をお願いするようにしましょう。

加えて注意点として、修理の内容についても、メーカーや機種によって異なります。エンジニアがお客様のもとに直接訪問して修理する「オンサイト修理」、故障PCをメーカーに送って修理してもらう「引取修理」のどちらかが提供されます。

3. 保証範囲外であった場合は、動産総合保険の申請が可能か確認する

メーカーの保証範囲外であった場合は、お客様自身で修理会社に有償で修理を依頼しなければなりません。しかし、リース物件には、多くの場合、標準で動産総合保険が付保されています。この保険は、火災や落雷などの天災や、利用者の過失による落下、接触による故障、または盗難の被害に遭った時などに適用されるものです。逆に、経年劣化や通常使用上の障害には対応できません。

もしメーカー保証が受けられない場合は、動産総合保険で対応できないかを判断します。保険が適用されれば、修理自体は実費となるものの、保険会社よりPCの修理費用の一部または全部に対して保険金が支払われるため、負担を抑えることができます。

ただし、保険金の上限額や適用期間、範囲などについては、契約によって異なる場合がありますので、詳細はご利用のリース会社にご確認ください。

リースではなく、レンタルという選択肢

リース契約の場合、故障時に対応できるかはメーカーの保証内容に左右されます。もしお客様の社内で複数のメーカー、複数機種のPCを利用しているのであれば、それぞれで保証内容や期間がバラバラになるだけでなく、問い合わせ先もメーカーごとに分かれるなど、手続きが煩雑になってしまうでしょう。保証期間が切れていれば余計な出費も発生するため、社内の申請などが発生して対応が遅くなるといったことも起きるかもしれません。これは、緊急対応が求められるPC故障時の対応において、極力避けたいところです。

これらの懸念を解消するための方法として、PCをリースで導入するのではなく、レンタルという手段を検討してみるのも一手です。

レンタルであればリースと違って、様々なサービスを契約のオプションとして付加することができます。PCのレンタル会社は独自の修理サービスを有している場合が多く、たとえばDRSでは、メーカーも提供する「オンサイト修理」や「引取修理」のほか、故障した際に利用しているPCと同一機種の代替 PCを手配するサービスなどもメニューとして有しています。

PCのメーカーや機種を問わず同一の修理サービスを適用することが可能で、レンタル契約期間中(最大5年まで)は継続してサービスを提供いたします。加えて窓口はDRSに一本化されるなど、お客様にとって大きなメリットがあるでしょう。

レンタル契約であれば故障時も安心

PCの故障・不具合は突発的に発生するものです。お客様の会社や利用者の業務を強制的に停止させかねない重要なアクシデントであり、緊急の対応が求められます。そのようなときに迅速に対応できるよう、故障時の対応フローについて、取りまとめておきましょう。

DRSのレンタルでは、PCのライフサイクルに沿ったサポートを行うサービスを提供しており、修理サービスについても豊富なメニューを提供しております。詳しくはDRSのサービスサイトをご覧ください。

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