EOLとは何か？EOLにともなうリスクや情シスが行うべき対策もあわせて解説

EOLとは、一般的には製品の寿命が終わることを意味する言葉ですが、IT資産に関しては「ハードウェアやソフトウェアのバージョンアップ、サポートの終了」も含みます。EOLが到来する前に製品・サービスのアップデート、代替品などを検討しなければなりません。

保有する各製品のライフサイクルを把握し、EOLを迎える前に適切に対応しなければ、その後のメーカーからの故障のサポート、製品やサービスの調達が困難になり、自社のビジネスに大きな支障を来してしまう場合があるためです。

EOSとEOEとの違い

EOLと似た用語に、EOSやEOEというものがあります。それぞれの意味を簡潔に説明します。

EOSは、「End of Sales」または「End of Support」の略称です。前者は「販売終了」の意味で、製造元メーカーが製品の出荷・販売を終了することを表します。 後者は、「サポート終了」の意味で、主にソフトウェア製品に使われます。EOSの時期に到達しても製品自体は動作するのですが、バグの修正、機能アップデートなどのサポートは行われなくなります。

EOEは「End of Engineering」の略で、テクニカルサポートの終了を意味します。EOEを迎えた後は、製造元メーカーのテクニカルサポートへ問い合わせをしてもサポートは受けられず、以降は製品のバグ修正、アップデートも行われません。

EOSとEOEは同じような意味を持ちますが、メーカーにより呼び方が異なります。

ここからは、製品がEOLを迎えた場合にどうなるのか、またEOL後も使い続けるとどのようなリスクがあるかについて解説します。

メーカーからの保守対応が受けられなくなる

メーカーはEOLを迎えた製品への問い合わせには対応をしなくなります。そのため、障害が発生したとしても保守対応を受けられません。故障した場合は、高額な修理費用の負担もしくは現行モデルへのリプレイス以外、対処する手段がなくなります。

不具合修正やアップデートがされなくなる

EOLを迎えた製品に対してはメーカー側での不具合修正が行われなくなります。OSやアプリケーションの場合は、セキュリティホールが放置されたままになるため、継続して利用することには多大なリスクを伴います。また、マルウェアに感染する確率も高くなります。マルウェアに感染すると、ほかのシステムに影響を及ぼすことに加えて、業務の継続が困難になる可能性もあります。

部品の供給がストップする

EOLを迎えた製品は製品自体の製造が終了となるため、部品の継続製造もストップしてしまうことがほとんどです。製品の部品の交換が必要になった場合でも、メーカーの在庫にないという理由から入手できなくなる可能性が高いでしょう。EOLを迎える製品は老朽化していることが多く、故障のリスクも高い状態です。このような製品を、いつ壊れるか分からないという不安を抱えながら運用していくことになります。

ここでは、社内で使用している製品がEOLを迎えるにあたり、情シス（情報システム部）が準備しておくべきことについて取り上げます。

製品ごとにEOL情報を整理しておく

まず、自社が保有しているハードウェアやOS、アプリケーションが、ライフサイクルのどの段階なのかを確認したうえで、ハードウェアやソフトウェアのメーカーから提供されるEOLの情報を把握しておく必要があります。メーカーからのサポート終了時期を製品ごとに管理し、各製品の資産台帳、インベントリ管理システム、カレンダーなどへ登録しておくと、見落としを防ぐとともにリマインダーにもなり便利です。

EOLを迎える前にリプレイスする計画を立てる

EOLを迎える前に、自社のシステム構成ごとにシステムのリプレイス計画を立てておく必要があります。その際、新しいシステムにアップグレードすることで現行のWebアプリケーションおよびアプリケーションが受ける影響、互換性の問題を洗い出し、動作を確保できるよう対策を立てて準備を進めます。

さらに、あわせてリプレイス後のシステムの動作検証計画も立てておく必要があります。エンドユーザーを巻き込み、パイロットグループを作って検証するかといった点まで入念に練り込んでおくことが重要です。

リプレイスにかかる費用を明確にする

次に、リプレイスに要する費用の見積もりを行います。費用は、機器購入のほかにリプレイスを行うための作業費も含めて算出します。一般に企業の予算は年度ごとに決定されているため、リプレイスの実施が決定しても時期によっては即座に予算が成立しないこともあります。そのため、予算の見積もりは早めに作成し、稟議（りんぎ）を通しておくことが望ましいと言えます。

リプレイスに必要な製品の入荷時期の把握

製品のEOLに対応するためのリプレイス計画を立案するにあたり、費用や日程のほかに、リプレイスする製品の入荷予定、依頼するメーカーやサプライヤーとの入荷調整を実施しなくてはなりません。
せっかく計画を立てても肝心の製品が届かなければ着手できないので、万が一製品が届かなかった場合を考え、バックアップの計画も用意しておくといいでしょう。

社内へのリプレイス計画実施のアナウンス

リプレイス計画の具体的な内容が決定次第、情シスは社内（従業員）に向けて、リプレイス作業実施のアナウンスを行います。

EOLを迎えた製品には、脆弱性や故障などのリスクが潜んでいます。そのため情シスでは、自社で保有する製品がEOLを迎える前に、計画的なリプレイスの計画を行っていくことが重要です。

しかし、自社のすべての製品のEOLを把握しておくのは困難です。気づいたらEOLが過ぎていた、などといったことにもなりかねません。
そのような場合には、製品の導入時に、EOLと契約終了の時期を合わせるようにしてレンタル・リース契約を締結しておくのも一手です。

レンタルやリースは契約期間が明確に定められているものなので、利用期間を可視化できるようになります。契約終了の2～3か月前にはレンタル・リース会社より契約終了の通知が届きますので、気づいたらEOLになっていた、などということも防げます。

DRSでは、PCをはじめとしたIT機器をレンタル・リースで提供しています。特に、レンタルについては柔軟な契約期間の設定も可能ですので、EOLの管理にお困りの際は、有益なご提案ができるかもしれません。ぜひDRSにお問い合わせください。

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